投資信託・ETFのコスト
こんばんは、おーたむです。
今回は、投資信託やETFを始める上で重要となってくるコストの話です。一般的に考えるべきなのは、次の3つです。
購入時手数料
何らかの投資信託を買うときに、証券会社などに支払うお金です。買うときだけ発生します。同じ商品を買うときでも、ネット証券で買えば手数料無料なのに、窓口で買うと3%くらいの手数料を取られるということもあります。ちなみに、以前にも書きましたが、手数料無料のものをノーロードと言います。
信託報酬
これは、投資信託を持っている間、プロに運用を任せている対価として運用会社に支払う手数料です。自分の口座から直接支払うわけではなく間接的に支払います。どういうことかというと、例えば、株価が1日のうちでまったく変化しない場合、当然個別株を持っていれば、持っている株の値段は変わりませんが、投資信託の場合は、信託報酬の分値段が下がります。
この信託報酬をいかに安くできるかが、長期にわたる運用で利益を増やす上で重要となってきます。信託報酬が無料の投資信託は、私が知る限りではありません。これが無料になったら投資信託を運用している会社が儲からないでしょうね…。
信託財産留保額
簡単に言えば、投資信託を売るときの手数料です。無料のものもあります。
もっと詳しく知りたい方はこちらをご覧ください。
信託報酬とつみたてNISA
以前に説明しましたが、つみたてNISAは、毎年40万円までの投資信託への投資の利益にかかる税金が、20年間無料になるという制度でした。これは、2018年に金融庁が始めたばかりのものです。
さて、このつみたてNISAで税金が無料になる投資信託ですが、実は世の中にあるすべての投資信託ではありません。金融庁が、ある条件を満たしたと判断したものだけが対象となっています。
そのある条件とは、金融庁のサイトにはこう書かれています。
具体的には、
・販売手数料はゼロ(ノーロード)
・信託報酬は一定水準以下
・顧客一人ひとりに対して、その顧客が過去1年間に負担した信託報酬の概算金額を通知すること
・信託契約期間が無期限または20年以上であること
・分配頻度が毎月でないこと
・ヘッジ目的の場合等を除き、デリバティブ取引による運用を行っていないこと
分かりやすく言うと、金融庁は、コストが安く、投資信託を買う投資家に有利となる商品だけを、つみたてNISAの対象として認めると言っているわけです。
さて、信託報酬は一定水準以下とありますが、具体的には、インデックス投信の場合、国内株で0.5%以下、外国株で0.75%以下、アクティブ投信の場合、国内株で1.0%以下、外国株で1.5%以下と記載してあります。
ずばり言ってしまいますが、つみたてNISAの対象でない投資信託は、コストが高いので、初心者の方は手を出さなくて構いません。せっかく、国の機関がこれを買うべきだとリストまで示しているのですから、それに乗っかれば大丈夫です。
このリストに載っているものは、どれを選んでも金融庁のお墨付きのある商品なので、ハズレはないと言っていいでしょう。とはいえ、対象商品が152(ETFも含めると155)もあるので、どれを買ったらいいのか迷ってしまうと思います。
次回は、実際に私が毎月購入している投資信託について書きたいと思います。